THE SURF NEWSでは、7都道府県に緊急事態宣言が発令された4月7日から12日にかけて実施した、サーフィン自粛に関する第1回アンケートに続き、GW期間となる4月28日から5月6日に第2回アンケートを実施。今回は3012人（有効回答者数2868件）が回答した。
第1回に比べ、自分自身が「サーフィン自粛する」と回答した人、また他者も含め「自粛すべき」と考えている人が増加傾向にあった。ここでは第2回の回答状況と、第1回からの変化をまとめる。
なお「仕事はどの様にしていますか？」「外出をどの程度していますか？」の2問については、第1回時点とほぼ同じ数値割合となったため割愛する。
自粛派の割合は150％増、サーフィンする派は半減
サーフィンをしますか？の問いに対し、 「自粛する」と回答した人は、4月7日～12日の第1回時点では26%。その後、緊急事態宣言が全国に拡大した4月16日からGWにかけ、全国の自治体や団体がサーフィン自粛の対策を強化し、テレビ局の報道もその動きに拍車をかけた。今回「自粛する」と回答した人は68%と前回に比べ急増し、それらの動きが顕著に現れる結果となった。
「混んでいない場所でする」または「普通にする」と回答したサーフィンする派も58%から23%に減少していた。
ただ、日別推移で見ると、関東エリアで晴れて波の上がった5月5日は、「自粛する」と回答した人が55%と、他の日より10ポイント程度低い結果となった。
自粛賛成派の割合は18％増、一方で個々の判断で良い派は22%減
サーフィンの自粛については、「絶対に全員が自粛すべき」または「個人の判断とはいえ自粛に協力すべき」と答えた自粛賛成派は前回の31%から49%に増加。
「行き帰りや混雑を避けるなど配慮を条件として個々の判断で良い」との回答は64%から42%に減少した。
ここでもGWにかけてサーフィン自粛の動きが強まったことが現れているが、自分自身がサーフィンをするかという前問に比べると、自粛派はやや緩やかな数値となり、「自分は自粛するが他人については個々の判断で良い」と考えている人が一定数いることが推測できる。
また、日別推移をみると、緊急事態宣言の延長が決まった5月4日を境に、配慮のうえ個人の判断で良い派が徐々に増え、自粛賛成派が徐々に減少傾向となった。
GW明けとなる5月7日、日本サーフィン連盟は、13の特定警戒都道府県においては緊急事態措置を延長し、その他の都道府県においては三密回避を中心とした、社会経済活動の維持との両立に配慮した取組へ段階的に移行していくとの、スポーツ庁からの通達を公表。
実際、サーフィン自粛や駐車場閉鎖などの対応を延長している地域もあるが、徐々に制限を緩和する地域も出てきている。
THE SURF NEWSでは、今後も全国の動向を追うとともにアンケートも継続して実施し、世情の移り変わりによる人々の意識の変化を再度まとめてみたいと思う。
（THE SURF NEWS編集部）
≫各地域の連盟や自治体からの要請内容、駐車場の閉鎖やイベント中止情報は「新型コロナウイルスによるサーフィン業界への影響まとめ」にて更新中
